一般社団法人内外メディア研究会 コミュニケーションを育むメディアの可能性を追い求めて

当研究会とは

当研究会について

 経営におけるメディア情報の的確な判断・深読み能力が、企業の命運に大きく関連する時代になりました。
経営スタッフのメディア情報に対する判断能力の向上のためには、新聞・テレビ・週刊誌・専門誌などのメディア関係者から、一般には公表されない”生の声”を聴くことが極めて大切です。

 当会(内外メディア研究会)は、現代社会における世界中のメディアの調査・研究に加え,情報の収集・交換を行うことで,人と人,団体と団体のコミュニケーションの充実・促進を図り,社会全体の健全な発展に寄与することを目的とする一般社団法人でございます。

 月に1回開催される例会には,メディア関係の第一人者(新聞社/テレビ局の現役報道部長をはじめ、雑誌編集長・編集委員など)が講師として招かれます。メディアの最前線の情報を参加者にご披露するほか,参加者からも自由闊達な質問や意見が出され,内外のメディアに関する情報の収集・交換を行う有益な集いとなっています。
 その時々開催される講演会には,最新の話題を詳しく解説し,その成り行きを展望できるジャーナリスト,学者,専門家などが招かれます。

 当会にご入会され,このような企画を積極的に利用され,自己研鑚と発想力を豊かにする機会とされますようお願い申し上げます。
 当会の例会へのご参加は随時請け賜わっております。

理事長挨拶

メディアとは何でしょうか。
コミュニケーションをなかだち/媒体するメディアとは、単に情報を拡散するだけの手段ではなく、アナログからデジタルなどへと情報伝達技術の発達と絶え間なく変わりつつある社会の動きの中で、歴史的、社会的な変革を遂げています。新聞、雑誌はもとより、テレビ、ラジオから映画、コミック、それにインターネット経由の通信手段。私たちはあらゆる種類のメディアに囲まれて生活しています。


「一般社団法人 内外メディア研究会」は、メディアの調査・研究に加え、情報の収集・提供を行い、人と人、団体と団体の間のコミュニケーションの充実・促進を助けます。そして、私たちの研究成果をインターネット経由で世界に向けて日本語と英語で発信し、日本人がメディアに関してどんな考えを持っているかを世界の人々に理解してもらいます。


具体的には、月例会の実施です。
これは、メディアのキー・オピニオン・リーダー(KOL) を囲むセミナーで、講師のお話に加えて、出席者の意見・質問などの発言を広く求めたブレインストーミングの場にしたい、と考えています。
企業広報幹部をはじめ、中小企業経営者から自己啓発能力を高めたい個人までを対象とした集いです。


このほか、時事・文化・芸術などに関する生涯教育を促進する講演会の開催、生活に密着した役に立つ情報・資料の提供、さらには書籍の出版なども企画しています。こうして、個人の感性を刺激し、発想力を高めるため、“コミュニケーションを育むメディア”の可能性を追い求めて行きます。


原島一男



当研究会概要



名   称 一般社団法人 内外メディア研究会
(英語表記  Worldwide Media Association)
所 在 地 〒100-6162
東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー3F
連 絡 先 TEL:03-6205-3310  FAX:03-6205-3100
e-mail info@wma.or.jp
設   立 2015年7月27日
役   員
(2019/12現在)
理事長   原島 一男 元NHK国際局チーフ・プロデューサー
副理事長  水野 雄氏 匠総合研究所代表、元旭化成取締役常務執行役員
理事    久水 宏之 元日本興業銀行常務取締役
理事    三枝 稔  元朝日生命取締役専務執行役員
理事    高橋 遠  五島育英会理事長、前 東急ホテルズ代表取締役会長
理事    井水 治博 日刊工業新聞社代表取締役社長
理事    星  久人 ベネッセホールディングス特別顧問、元ソニー特別理事
理事    渡邊 頼純 関西国際大学 国際コミュニケーション学部学部長・慶應義塾大学名誉教授
理事    後藤 克弘 セブン&アイ・ホールディングス代表取締役副社長
理事    登内 昭  Miraii 代表取締役社長、前 電通取締役常務執行役員
理事    川戸 恵子 TBSシニアコメンテーター
理事    牧野 義司 経済ジャーナリスト、元毎日新聞・ロイター通信記者
理事    石井 昌彦 博報堂DYメディアパートナーズ 執行役員
監事    新保 義隆
当法人の目的
  • 現代社会に於ける世界中のメディアの調査・研究に加え情報の収集・提供を行います。
  • 人と人、団体と団体の間のコミュニケーションの充実・促進を図り、社会全体の健全な発展を促すことを目的とします。
事 業 概 要
  • 現役メディア関係者をかこむ定例会の開催
  • 時事・文化・芸術などの諸問題に関する生涯教育を促進するセミナーの開催
  • 内外のメディアに関する情報・資料の提供

内外メディア研究会役員プロフィール

理事長

原島 一男(はらしま・かずお)元NHK国際局チーフ・プロデューサー

東京出身。慶応義塾大学経済学部卒業。ボストン大学大学院コミュニケーション学科へ留学後、NHK 国際局へ入局,英語ニュース記者、英語番組チーフ・プロデューサーなどを務める。その後、山一電機株式会社に入社、取締役経営企画部長、関係会社社長などを務める。
現在は、一般社団法人内外メディア研究会理事長。日本記者クラブ、日本ペンクラブ会員。
著作は、「心をなごませる感じのよい英会話」、「単語で通じる英会話」、「店員さんの英会話ハンドブック」(ベレ出版)の3部作のほか、「映画のなかのちょっといい英語」 (麗澤大学出版)、「オーディオは悩ましい」(誠文堂新光社 MJ無線と実験 隔月連載中)など多数。

副理事長

水野 雄氏(みずの・ゆうじ)匠総合研究所代表、元旭化成取締役常務執行役員

1975年慶大法卒、同年旭化成入社、同社の秘書室長・総務部長(兼:広報室長)を経て、2007年取締役執行役員、10年取締役常務執行役員、 12年旭リサーチセンター社長、19年7月より匠総合研究所代表(HP:takumi-institute.com/)。尚、公職としては、外務省「外交・安全保障調査研究事業費補助金審査・評価委員会」委員長、日韓経済協会副会長、日本BtoB広告協会副会長、モノづくり日本会議代表幹事、経団連企業人政治フォーラム代表幹事、経団連通商政策委員会経済連携推進部会長、日中経済協会理事、 国力倍増塾常任理事、日本MOT振興協会理事、日本秘書協会理事長、開智国際大学客員教授等を歴任。また月刊誌「リベラルタイム」のオピニオン欄に2012年7月号より16年8月号まで42回連載し、2020年5月号(4月発売号)より同誌の「匠の視点」欄にて連載が再開。

理事

久水 宏之(ひさみず・ひろゆき)元日本興業銀行常務取締役

1931年生まれ、東京大学法学部卒。1953年、日本興業銀行入行、調査部長、常務取締役業務部長を経て、1983年退任。この間、大蔵省の諮問機関・金融問題研究会委員等を歴任。その後、経済評論家として、執筆、講演、経営相談などを行っている。興銀の中では、調査、企画、証券部門などの日本の産業、金融の基本に関わる業務に携わる。しかし、これまでの欧米主導の経済が前提とした人間観、世界観の限界を痛感。退任して高橋佳子氏に師事してTL人間学を学び、新しい経済ビジョンを求めての評論活動や経営者の研修などに携わってきた。主な著作は、『元気の出る経済学』時事通信社刊、『新しい文明のための経済』産業経済研究協会、『資本主義対資本主義』(監訳)竹内書店新社、『時代の響きを共に聴く』財界研究所、ほか。

三枝 稔(さえぐさ・みのる)元朝日生命取締役専務執行役員

経済広報センターシニアフェロー・「メディアフォーラム」委員長、元朝日生命保険相互会社取締役専務執行役員(後同社初の特別顧問)兼帝国ホテル監査役。1970年早稲田大学第一政治経済学部卒、朝日生命保険相互会社入社、1981年より生命保険協会経由で経済広報センターに3年間出向し、以来一貫して生命保険協会の広報を含む、同社の渉外・広報業務を担当してきた。17年に亘り、経済広報センターの会員企業の広報部長の勉強会「メディアフォーム」の委員長を努める。東京都写真美術館・監事、ラグビーワールドカップ2019組織員会・顧問、学校法人大志学園・評議員・理事、ベトナム社会科学アカデミー・IPU日本語学校・最高顧問などの公職多数。日本広報学会・理事・監事、日本PR協会・理事、日本経団連・推薦社内報審査委員、全日本社会人体操協会・副会長、全日本ジュニア体操クラブ連盟・副会長、大相撲・二所ノ関部屋・後援会長などを歴任した。2000年経済広報センター・企業広報賞・功労奨励賞受賞、2003年全日本社会人体操協会・功労賞受賞、2004年日本体操協会・功労賞受賞などの受賞があり、随所での講演活動を続けている。著書に「図解で分かる部門の仕事[広報部]」佐桑 徹他共著がある。

高橋 遠(たかはし・はるか)五島育英会理事長、前 東急ホテルズ代表取締役会長

1950年、東京都生まれ。1974年東京大学経済学部卒業後、同年4月東京急行電鉄㈱入社。2002年2月コーポレート統括本部グループ事業室部長、2003年4月都市生活事業本部事業統括部長、2005年4月執行役員社長室長などを経て、2007年6月取締役、2008年6月常務取締役就任。2011年4月より専務取締役に就任し、2015年7月より取締役調査役。2012年4月より㈱東急ホテルズ代表取締役社長も兼務し、リーマンショック、東日本大震災などの影響でホテル業界全体が疲弊する中、東急ホテルズを1年で営業利益黒字化へ転換。また、2015年4月には増加する訪日外国人客にもわかりやすく使いやすいブランドを目指しホテルブランドを再編した。2016年6月取締役会長就任、現在に至る。

井水 治博(いみず・はるひろ)日刊工業新聞社取締役社長

1948年、兵庫県生まれ。1971年中央大学経済学部卒、同年日刊工業新聞社入社。城東支局(現東東京支局、東京都墨田区、江東区などが担当エリア)記者を振り出しに、東京商工会議所や通商産業省(当時)の記者クラブに詰め、財界、産業政策などを取材。30代で大阪支社勤務を経験し、在阪の繊維、商社、流通業界などを担当。本社勤務に戻ってからは農林水産省の記者クラブに詰め農政と食品業界、経団連機械クラブでは精密機器とコンピューター業界などを担当した。
その後、南東京支局(東京都大田区、品川区などが担当エリア)支局長、本社で素材、建設、中小企業などの記事を扱う紙面のデスク(編集者)、千葉支局長を務めた。
2004年に広告部門となる業務局次長に登用され、行政への提案など千葉支局長時代に培った手法を全社に拡大。2005年に業務局長。2006年に取締役営業担当兼業務局長に就き、わが国のモノづくり産業の強化に役立つ実践的な研究会、シンポジウムなどを主催する組織「モノづくり推進会議」(現「モノづくり日本会議」)の立ち上げに携わり、同会議の基礎を築いた。10年に取締役社長、現在に至る。

星 久人(ほし・ひさと)ベネッセホールディングス特別顧問、元ソニー特別理事

1969に東大法学部を卒業、ソニー(株)に入社、5年半の英国赴任の後、秘書・渉外部門の責任者として、故盛田昭夫ソニー会長はじめ歴代トップの補佐役を遂行、役員の特別理事を務める。(株)ベネッセコーポレーションに於いては、広報、秘書、渉外の執行役員を務め、現在、(株)ベネッセホールディングスの特別顧問に就任、経済界、政界、官界との渉外活動、EV、アート関係の活動をしている。他に、社外役職等をいくつか拝命している(公益社団法人・経済同友会幹事、公益財団法人・日本国際交流センター監事、東京交響楽団評議員、ソニー音楽財団評議員、又、一般社団法人・企業メセナ協議会理事、日本秘書協会特別相談役、特定非営利活動法人ウィメン・アット・ワーク理事等)。広報関係のインタビュー記事として、2014年・週刊ダイヤモンド「フロンティアの横顔」、2014年・サンケイビジネスアイ連載「秘書参謀」等がある。

渡邊 頼純(わたなべ・よりずみ)関西国際大学 国際コミュニケーション学部学部長・慶應義塾大学名誉教授

同大学院政策・メディア研究科委員、三菱ふそうトラック・バス株式会社監査役
1976年上智大学文学部哲学科卒業。1978年College of Europe(ベルギー) 経済学専攻修了。1990年上智大学大学院国際関係論専攻博士後期課程終了。1985年~1988年在ジュネーブ国際機関日本政府代表部専門調査員、1988年~1990年GATT事務局Economic Affairs Officer、1990年~1995年南山大学経済学部助教授、1995年~1998年EU日本政府代表部(ブリュッセル)専門調査員、1998年~2002年大妻女子大学比較文化学部教授、2002年~2004年外務省大臣官房参事官兼経済局、外務省参与、2005年より現職。著書に『解説FTA・EPA交渉』(監修、日本経済評論社、2008年)、『TPP参加という決断』(ウエッジ、2011年)、『GATT・WTO体制と日本』(北樹出版、2012年)等。専門分野は、国際政治経済論、通商法、欧州統合論。外務省時代には日本・メキシコEPA交渉の首席交渉官をつとめた。CCTV(中国中央電視台)International で準レギュラーコメンテーターをつとめる他、NHKテレビ「視点論点」、NHK World、BSフジ「プライムニュース」などに出演。

後藤 克弘(ごとう・かつひろ)株式会社セブン&アイ・ホールディングス 代表取締役副社長

1989年セブン-イレブン・ジャパン入社。広報室を経て、1997年秘書室へ。イトーヨーカ堂グループ(当時)代表鈴木敏文の秘書スタッフとして、主に財界、政官界渉外を担当。
その後、取締役秘書室長として、セブン銀行、セブン&アイ・ホールディングス等新規事業創設やM&A等に携わる。現在セブン&アイ・ホールディングス取締役副社長として、法務部・総務部・人事企画部・広報センター・リスク統括部・秘書室・情報管理室等を管掌。座右の銘は「日々是新」。

登内 昭(とのうち・あきら) 株式会社 Miraii 代表取締役社長、前 電通取締役常務執行役員

1976年、日本大学理工学部建築学科卒業、1978年に電通入社、クリエーティブ局にて自動車、通信トイレタリー、日用品、化粧品などの広告プランニングを主体にクリエーティブディレクターとして活動。約30年間を制作部門で過ごし、CR局長、営業局長を経て2009年に執行役員、2013年に取締役執行役員、2015年に取締役常務執行役員。多数クライアント他、クールジャパン、地方創生など幅広くコミュニケーション領域に携わり2017年顧問。2018年、未来の医療を考える会社、株式会社 Miraii を設立。他に食品、流通、アパレルなどのアドバイザリーボードなど。 

川戸 恵子(かわど・けいこ) TBSテレビ・シニアコメンテーター

お茶の水女子大学卒業後、東京放送(現TBSテレビ)入社。TBSラジオ「お昼のニュース・スタジオ」やTBSテレビ「ニュース・デスク」のキャスター等をつとめる。報道局政経部記者に異動後、自治省・建設省・国土庁を担当。ついで選挙本部で選挙番組を担当するかたわら郵政省を担当。その後、報道局政治部担当部長を経て解説委員(政治担当)兼選挙本部。「みのもんたの朝ズバ!」のコメンテ-タ-。現在はTBSテレビ・シニアコメンテーターとして「国会トーク・フロントライン」(TBSニュースバード)のプロデューサー兼司会者を15年つとめている。他に「日本記者クラブ企画委員 元自衛隊倫理審査会会長 元消費者委員会委員 元国民生活センタ-監事」等。

牧野 義司(まきの・よしじ)経済ジャーナリスト、元毎日新聞・ロイター通信記者

1968年早稲田大学大学院経済研究科卒業、同時に毎日新聞東京本社入社。地方記者などを経て1973年経済部記者、15年間の経済記者取材のあと、1988年毎日新聞を退社。1988年ロイター通信日本法人ロイタージャパンに転職、現場記者として経済問題取材に携わる。2001年ロイター日本語サービス編集長に就任、2002年末にロイタージャパンを退職し、フリーランスの経済ジャーナリストに。2003年アジア開発銀行メディアコンサルタント(2006年まで)、2006年メディアオフィス「時代刺激人(じだいしげきびと)」を立ち上げ、代表になる。2007年農林漁業金融公庫(現日本政策金融公庫)メディアコンサルタント、2007年社会システムデザイン研究所フェロー、2008年アジア開発銀行研究所メディアコンサルタント、2012年国会東京電力原発事故調査委員会(通称国会事故調)事務局メディアコンサルタントとなる。
現時点では、フリーランスの経済ジャーナリストとして、現場取材したものを2週間に1回、インターネット上で、「時代刺激人」コラムとして書き、情報発信している。また、メディアコンサルティングに関しては、公的なものは、日本政策金融公庫とアジア開発銀行研究所の2つ。

石井 昌彦(いしい・まさひこ)博報堂 DYメディアパートナーズ執行役員

東北大学理学部物理学科卒業後、1983年(株)博報堂に入社。CF プラナーを経て、クリエイティブデイレクターとして数々の TV コマーシャル制作、キャンペーン構築、ブランドビジョン策定、また商品開発、店舗開発、マーケティングカレンダー開発を行ってきた。主なクライアントは NTT、全日空、リクルート、日清食品、トヨタ、キリン、ソニー、花王などなど。広告賞受賞、審査員経験、多数。2012年に執行役員として博報堂のビジネス開発部門を担当。2015年からは博報堂 DYメディアパートナーズ執行役員も兼務、スポーツ・コンテンツを担当した。2017年度から新聞・雑誌の担当となる。

定款

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